『美味しんぼ』「鼻血」問題に関する松井英介先生の声明

『美味しんぼ』「鼻血」問題に関する松井英介先生の声明をシェアします。

「美味しんぼ」と「脱ひばく」を合言葉に

　　　　　　　　　　　　　　　　松井英介

　はじめに

被災者の訴え＝自覚症状を無視してはいけません

「美味しんぼ」が、新しい話し合いの渦を産みだしています。多くの人びとの関心が、双葉町をはじめとする被災現地の人びとの苦難に寄せられています。この機会に、あらためて3.11事故がもたらした、健康といのちの危機について、話し合い考え行動することができれば良いと思います。
私は一臨床医ですから、私の日常は、患者さんの訴えを訊くことから始まります。訴えの多くは、ノドが痛い、目がかゆい、息が苦しい、むねやけがする、脈がとぶなど、何らかの自覚症状に関することです。その意味で、自覚症状は、患者さんが苦しめられている実態を示す、とても大切なものです。
　今回「美味しんぼ」に登場し、話題になっている鼻血やひどい疲労感も、これら自覚症状のひとつです。テレビや新聞に登場する人の中には、そんなものはなかったとか、“風評被害”を煽るものだとかいう人もいるようですが、それらの人々は苦しんでいる被災現地の人びとを思いやる心がないのかと疑ってしまいます。現に苦しんでいる人がいるのに、それらの訴えは仮病だとでもいうのでしょうか。
　3.11事故によってふるさとを奪われ、不自由な仮設住宅や借り上げ住宅暮しをしなければならなくなって、また、見知らぬ地に移り住まざるをえなくなって、すでに3年以上。全国各地に数万人、岐阜にも300人ほどの方が移り住んでいらっしゃいますが、多くの場合家族ばらばらの不自由な暮らしを強いられています。これら、今まで経験したことがない状況の下で苦しんでいる人びと、とくに子どもたちに想いを馳せることが、いま最も求められていることではないのか、私は思います。
　　
　異様な「美味しんぼ」攻撃

　今回私は全く偶然に「美味しんぼ」の作者たちと出会ったのですが、それから1年以上おつきあいしてみて、ある感銘を覚えています。それは、雁屋哲さんと編集部の方たちが、じつに丹念な取材を重ね作品を仕上げられる、その姿勢に対してです。私への取材も昨年の秋から今年にかけて、随分長い時間がかかりました。私も忙しい毎日でしたが、私を惹きつけて離さない力が彼らにはありました。それが、30年もつづいてきた「美味しんぼ」人気の秘密かもしれません。
　今回の「美味しんぼ」攻撃の特徴は、東電原発事故の原因をつくった日本政府が乗り出していることです。菅義偉官房長官、石原伸晃環境大臣、環境省、石破茂自民党幹事長らが舞台に上がりテレビメディアにも登場しています。橋下徹大阪市長と佐藤福島県知事はちゃっかり脇を固めています。まさに、かつて例のない形態をとった国家権力主導のメディアコントロールの異様な状況だと言えるのではないでしょうか。

東電と国による言論・表現の自由の圧殺

3.11事故は、多額の税金を使いながら巨利を貪ってきた東電関連原子力産業と国策として原発を推進してきた日本政府におもな責任があるので、彼らがまず被害を受けた福島県をはじめとする汚染地域の住民に謝罪し、賠償すべき事柄です。それが、あろうことか、あたかも住民の健康被害はなかったがごとく言い募り、住民の立場から福島の過酷な現実を活写した「美味しんぼ」を攻撃するという挙に出ているのです。彼らの狙いは「美味しんぼ」の抹殺と作者の口封じであり、言論と表現の自由の圧殺に道を開くことだと言えるのではないでしょうか。
本来住民の立場に立って努力すべき研究者・野口邦和氏や安斎育郎氏らが、これら国家権力作・演出の舞台に上がり、住民に背を向け、「美味しんぼ」攻撃に精を出すという、悲しむべき現実もあります。
3.11事故によって最も甚大な被害をうけ全町民と役場が避難を余儀なくされた双葉町は、「差別助長」「風評被害」を謳い文句にした抗議文を「美味しんぼ」の出版社小学館に出しました。住民のいのちと生活を守るために活動すべき第一線の自治体として、井戸川克隆前町長と伊澤史朗現町長との対談を企画するなど、同町の苦難の現実を全国民に知らせる良い機会にすることもできたであろうに、まことに残念の極みです。

3.11事故によって生活環境に放出された放射性物質の処理

3.11事故によって自然生活環境に放出された放射性物質の処理は、東電が自らの産業活動の過程で排出したいわば産業廃棄物であるので、東電が自らの責任において、自社の敷地内で処理するのが原則です。
大量の人工放射線微粒子とガスは、今も出つづけていますが、これら様々な核種は県境を超えて拡がり、地形や気象状況によって、東北・関東地方を主体日本列島各地にホット・スポットを形成しました。日本政府は、これら人工核種によって汚染された岩手県と宮城県のガレキと呼称される汚染物を、日本各地の自治体に受け入れさせて、処理してきました。大阪府もそれら自治体のひとつでした。前述したように、放射性物質を広く拡散させることは厳に慎むべきことで、一点に集中して管理するのが原則です。ですから、このような日本政府の放射性核種拡散政策は根本的な誤りですが、政府はそれを強行し、大阪府はその処理を受け入れてしまいました。このことによって、福島県など高度汚染地域から避難してきた母と子が、二度目三度目の避難・移住を強いられる事例もでてきています。
野口邦和氏は、大阪のがれき処理に関連して、福島県を汚染したと核種と宮城県・岩手県を汚染した核種は異なったものだともとれる「大阪のガレキは福島のものではない」発言をしたり、血小板減少がなければ鼻血は出ないなどと発言をしているようですが、以下に述べるような症状を発して苦しんいるお母さんや子どものことを想いやる心はないのでしょうか。

「大阪おかんの会」の健康調査と大阪府放射性物質濃度調査の問題点

大阪府のガレキ処理による健康影響について熱心に調査を続けてきたお母さんたちがいます。「大阪おかんの会」http://ameblo.jp/osakaokan2012/
大阪府が本格焼却を始めた2013年2月以降4月19日までの集計結果は次のようです。
報告人数797名/自覚症状総数1826＝2.29（一人あたりの平均発症数）
① 喉の異常・咳・痰…585
② 鼻の異常…鼻水・痛み188+鼻血97=226
③ 眼の痛み・かゆみ…272
② 頭痛…135
③ 皮膚の異常…80
④ 肺、気管支の異常・息苦しい…86
⑤ 心臓・動悸・胸痛…71
⑥ 倦怠感…55
⑦ 発熱…53
⑧ 腹痛・下痢…38
⑨ 吐き気…31
⑩ 骨・筋肉、関節…23
⑪ 吐き気…31、
⑫ 耳、めまい、ふらつき…36
⑬ 眠気、ヘルペス、痙攣、その他…61

橋下徹大阪市長は、これら「大阪おかんの会」の調査結果を無視し、大阪府市の住民の健康といのちを軽視した妄言を繰り返しています。住民のいのちを守る市長としては、失格だと言わざるを得ません。
大阪府は、ガレキ処理に際して調査した放射性物質濃度の測定結果を発表しています。それによれば2012年10月31日に採取された災害廃棄物の放射性セシウムの濃度がキログラムあたり8ベクレル。また、2012年11月30日に採取された飛灰の放射性セシウムの濃度は、それぞれキログラムあたり37～38ベクレル。
飛灰の基準値は大阪ではキログラムあたり2000ベクレル（日本国の基準値は3.11事故後2011年6月3日8000ベクレルとした）ですが、基準値そのものに、胎児や子どもの基準値を示さないなど重大な問題点があります。
ドイツ放射線防護協会は、乳児、子ども、青少年に対する一キログラムあたり4ベクレル以上の基準核種セシウム137を含む飲食物を与えないよう推奨」しており、それに比べると、38ベクレルは10倍近い値。身体に影響が無いとは、断定できません。
松井英介著「見えない恐怖―放射線内部被曝―」（2011年）旬報社刊
ガレキを汚染した人口放射性核種に関しては、放射性セシウムが測定されているだけです。後述するように、ストロンチウム90など、全ての人工核種の検査が、放射線による健康影響調査には不可欠です。
さらに、それら人工放射性核種とアスベストや有害な化学物質との複合汚染による健康障害を、常に考えなければなりません。

「低線量」内部被曝の健康リスクを知り知らせる

3.11事故現場から生活環境に放出された人工放射核種について日本政府が発表したデータで、宮城県南隣、福島県相馬市でセシウム137（137Cs）の1/10のストロンチウム90（90Sr）を検出されています。しかし、土や食品に含まれる放射性セシウム以外の核種についての検査はほとんどなされておらず、ストロンチウム90（90Sr）をふくむ全ての人工放射性核種の検査が健康影響評価には不可欠です。呼吸や飲食で体内に入ったストロンチウム90（90Sr）は、カルシウムとよく似た動きをするため、骨や歯や骨髄に沈着し、セシウム137（137Cs）の何百倍も長い時間、すなわち数年～数十年間排出されず、骨髄中の血球幹細胞を障害しつづけます。その結果胎児の発達が障害され、白血病など血液疾患発症の原因となります。
私たちの細胞60兆個の元はたった一個の細胞＝受精卵。約10ヶ月で脳眼鼻耳手足心肝などの細胞に分化します。胎児は放射線感受性が高いことを学校で教えるべきです。人工放射性物質はゼロ！放射性汚染物の処理は東電事故現場一点集中が原則です。私たちは、記録を将来にわたって継続するため、最近「健康ノート」を発刊しました。
低線量放射線被曝の健康影響は、まだ不明な点が多いなどと言う研究者もいますが、そんなことはありません。低線量放射線のとくに内部被曝による健康障害に関する多くの調査研究結果がすでに集積されています。低線量被曝による身体への影響は、2009年に発表されたニューヨーク科学アカデミーの論文集にも、チェルノブイリ事故後の多くの実例が紹介されています。
また、通常運転中の原発から5km圏内に住む5歳以下の子どもたちに2倍以上白血病が多発しているという、ドイツで行われた疫学調査結果も重要です。
今後日本で放射線による健康影響を調査して記録していく上で不可欠の条件は、まず、生活環境に出た全ての人工放射性核種を調べ、それら核種の放射線量をベクレルで表示することです。そして、それらデータと自覚症状を含む病状、そしてさまざまな検査結果との関係を記録し解析することが必要です。
また、年間100ミリシーベルト閾値に関しては、「全固形がんについて閾値は認められない」とした放射線影響研究所の2012年疫学調査結果報告「原爆被爆者の死亡率に関する研究第14報 1950-2003年：がんおよびがん以外の疾患の概要」に注目すべきです。

　おわりに

　「脱ひばく」を合言葉に、チェルノブイリ法、国連人権理事会特別報告者報告と勧告、IPPNW声明を、子どもたち＝次世代に伝えましょう

　1991年成立したチェルノブイリ法の基本目標はつぎのようなものです。すなわち，最も影響をうけやすい人びと、つまり1986年に生まれた子どもたちに対するチェルノブイリ事故による被曝量を、どのような環境のもとでも年間１ミリシーベルト以下に、言い換えれば一生の被曝量を70ミリシーベルト以下に抑える、というものです。
2013年5月に公表された国連人権理事会特別報告者報告と勧告、そしてそのすぐ後に出された核戦争防止国際医師会議（IPPNW）の声明は、日本政府の提唱する年間20ミリシーベルトは容認できないとし、被曝線量を最小化するためには、年間1ミリシーベルト以上の地域からの移住以外に代替案はないとしました。
3.11以降想像を絶する苦難を押し付けられた双葉町をはじめとする被災現地の人びとの現状を知り、人びとが家族や地域の人間関係をこわすことなく、汚染の少ない地域にまとまって移り住み、働き、学ぶ条件を整えることが、求められています。
「脱ひばく」すなわち「子どもたち＝次世代にこれ以上の被曝をさせない！」を合言葉に、「美味しんぼ」に関心を寄せる良心の若者を総結集し、活動の輪を大きく拡げましょう。