農研機構、土壌中の放射能分布を深さ別に短時間で推定できる装置開発
2015年10月09日 日刊工業新聞http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0720151009eaae.html
開発した放射能分布測定装置(農研機構提供)
農業・食品産業技術総合研究機構は8日、福島県土地改良事業団体連合会、応用地質と共同で、土壌中の放射能分布を深さ別に短時間で推定できる装置を開発したと発表した。表層5センチメートルの放射性セシウム濃度が1キログラム当たり8000ベクレルの土壌を測定する場合、3分以内に現地で測定できる。
開発した装置は、長さ50センチメートル、直径2・4センチメートルのセンサーなどで構成。センサー部にはヨウ素セシウムを使った検出器20個を2・5センチメートル間隔で1列に並べた。センサーを土壌に挿入すると、放射線を2・5センチメートル間隔で最大50センチメートルの深さまで測定できる。
測定する際、各検出器が位置する深さの放射性物質だけでなく、異なる深さの放射性物質による放射線が到達する問題がある。このため同装置は、各検出器の測定値とそれらの相互関係を解析。これにより異なる深さにある放射性物質の影響を受けることなく、それぞれの検出器の深さに応じて放射能分布を測定できる。
以下参照:
農研機構より/プレスリリース 土壌中の深さ別の放射線を測定する装置を開発
深さ別の放射能分布の推定が短時間で可能!
2015年10月 8日 農研機構http://www.naro.affrc.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nkk/059924.html
ポイント
土壌にセンサー部を挿入することで、深さ別の放射線を短時間で測定できます。
土壌中の深さ別の放射能分布を推定できます。
土壌の汚染状態を、深さ方向を含めて把握できるため、除染範囲の効率的な特定や、適切な除染対策手法の選定につながります。
概要
農研機構は、福島県土地改良事業団体連合会及び応用地質株式会社と共同で、土壌中の深さ別の放射能分布を現地において短時間で推定できる装置を開発しました。
放射性物質で汚染された土壌を除染する際、汚染の深さを把握することは、除染範囲を特定し、除染対策を効率的に実施する上で重要です。しかし、これまでは土壌中の深さ別の放射能分布を現地にて推定する手法がなく、土壌サンプルを実験室に持ち帰って測定する必要があったため、多くの時間と労力を要していました。
開発した装置は、長さ50cmのセンサー部に複数のガンマ線検出器を搭載しており、挿入した土壌中の放射線を2.5cmきざみで深さ別に測定することが可能です。更に、各検出器での測定値を解析することにより、深さ別の放射能分布を推定することも可能です。
本装置は、従来法と比較して測定作業を大幅に効率化できます。また、土壌の汚染された深さを現地で把握できるため、除染対策が必要となる範囲の効率的な特定が可能となり、適切な除染対策手法の選定につながります。
予算:国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構 運営費交付金
以下参照:
農研機構より/プレスリリース 土壌中の深さ別の放射線を測定する装置を開発
深さ別の放射能分布の推定が短時間で可能!
2015年10月 8日 農研機構http://www.naro.affrc.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nkk/059924.html
ポイント
土壌にセンサー部を挿入することで、深さ別の放射線を短時間で測定できます。
土壌中の深さ別の放射能分布を推定できます。
土壌の汚染状態を、深さ方向を含めて把握できるため、除染範囲の効率的な特定や、適切な除染対策手法の選定につながります。
概要
農研機構は、福島県土地改良事業団体連合会及び応用地質株式会社と共同で、土壌中の深さ別の放射能分布を現地において短時間で推定できる装置を開発しました。
放射性物質で汚染された土壌を除染する際、汚染の深さを把握することは、除染範囲を特定し、除染対策を効率的に実施する上で重要です。しかし、これまでは土壌中の深さ別の放射能分布を現地にて推定する手法がなく、土壌サンプルを実験室に持ち帰って測定する必要があったため、多くの時間と労力を要していました。
開発した装置は、長さ50cmのセンサー部に複数のガンマ線検出器を搭載しており、挿入した土壌中の放射線を2.5cmきざみで深さ別に測定することが可能です。更に、各検出器での測定値を解析することにより、深さ別の放射能分布を推定することも可能です。
本装置は、従来法と比較して測定作業を大幅に効率化できます。また、土壌の汚染された深さを現地で把握できるため、除染対策が必要となる範囲の効率的な特定が可能となり、適切な除染対策手法の選定につながります。
予算:国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構 運営費交付金
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