２０１６年２月４日 朝日新聞
本来の校舎が使えなくなり、仮校舎での授業が続く公立小中学校は、岩手、宮城、福島の３県で５５校に上る。そのうちの３０校は福島県内の学校で、主な理由は放射能汚染からの避難だ。
プレハブ校舎のほか、他校や廃校舎、民間施設に間借りする例もある。
同県大熊町立の熊町小学校は、東京電力福島第一原子力発電所から約３キロ。帰還困難区域にある。
昨年１２月、一時帰宅した町民の男性と一緒に防護服を着て学校を訪ねた。校庭はサッカーゴールが隠れるほどの高さまで草が生い茂り、野生動物の足跡も。窓ガラスの奥に見えた教室は、床にランドセルが置かれたまま時が止まっていた。子どもたちは地震の後に急いで避難して以来、戻れないでいる。原発事故前は児童３３３人が在籍していた。
同校は原発事故後、同県会津若松市の廃校舎に間借りして授業を続けている。児童は散り散りになり、通うのは２３人のみだ。（仙波理）
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| 机やいすが雑然としたまま、時を止めたような熊町小学校の教室＝２０１５年１２月１２日午後、福島県大熊町、仙波理撮影 |
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